センター設立の趣旨


 本センターの源流は、伊達宗行・本学名誉教授によって昭和55年(1980年)に創設された理学部附属の超強磁場実験施設にあります。その後、基礎工学部附属の超高圧実験施設および極限微細ビーム加工実験施設と連携する形で極限物質研究センターが昭和61年(1986年)に設立され、超強磁場実験施設はその中の研究部門の一つとなりました。この極限物質研究センターは二度の改組を経て、平成26年(2014年) 3月に一定の役割を果たしたことで発展的に解消し、同4月に超強磁場部門は創設時の所属部局である理学研究科附属の新たなセンターとして独立することになりました。強磁場科学を推進する世界の情勢はこの間に大きく変化し,1990年代中頃まで世界をリードしてきた日本ですが、米国、ヨーロッパで人的、設備的な大型補強が行われ、さらに中国もパルス・定常強磁場施設を新設するなど大きく台頭してきました。このような状況で、国内の四大強磁場施設(東大物性研・国際超強磁場科学研究施設、阪大・先端強磁場科学研究センター、東北大金研・強磁場超伝導材料研究センター、物材機構・強磁場共用ステーション)は、各施設を有機的に結びつける「強磁場コラボラトリ−計画」を提案し、日本学術会議の「学術の大型研究計画に関するマスタープラン」に策定されるようになっています。本センターは、将来の全国共同利用・共同研究拠点化の実現を目指し、本学理学研究科や国内外の様々な分野の研究者と強磁場科学を推進していく体制を構築するために設立されました。
平成26年4月 
センター長 萩原 政幸


将来構想


 下図に日本学術会議の「学術の大型研究計画マスタープラン」(マスタープラン2017)の一つに挙げられている「強磁場コラボラトリー計画」の実施体制(案)を示す。国内の主要な強磁場研究拠点を有機的につなげることで, 計測・装置開発などの技術基盤の整備と人材の育成・確保を有効的に推進し,さらには強磁場設備を利用した全国共同利用・共同研究をこれまでより容易に実施することが可能になる。本センターはこの計画に従い,東京大学物性研究所の国際超強磁場科学研究施設との間にパルス強磁場コラボラトリー運営委員会を設置し,平成28年度より全国共同利用・共同研究を開始している。





※外部リンク:日本学術会議「第23期学術の大型研究計画に関するマスタープラン(マスタープラン2017)」 -- ○学術大型研究計画:区分I−計画番号55

▲ トップに戻る ▲